12日の日経平均は反発。103.80円高の22694.66円(出来高概算16億8000万株)で取引を終えた。11日の米国市場ではNYダウが545ドル安と連日で大幅下落となる中、日本株市場は売り先行で始まった。しかし、昨日の日経平均は一時1000円を超える下落となり、26週線まで下げてきたことから、いったんは自律反発も意識されやすいところでもあったため、寄り付きの22323.43円を安値に、その後は下げ渋る展開。さらに、足元で急落をみせていたソフトバンクG<9984>が自律反発の動きをみせたほか、グローベックスのNYダウ先物の強い値動きが短期筋のショートカバーを誘発し、大引けにかけて切り返す格好となった。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは、その他製品、機械、情報通信、ガラス土石、金属製品、電気機器が堅調。半面、保険、陸運、電力ガス、医薬品、倉庫運輸、小売、銀行が軟調。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGのほか、東エレク<8035>、ファナック<6954>、トレンド<4704>、資生堂<4911>がけん引。

ソフトバンクGの反発がセンチメントを明るくさせた格好だが、ソフトバンクGについては前日の急落部分をようやく埋めた段階で一昨日の下落分には届いておらず、自律反発の域は脱していない。また、日経平均においても、前日に一時1000円を超える下落に対する反動で100円高程度にとどまっており、見極めが必要であろう。

また、日本主導での本格的なリバウンドは期待しづらく、米国頼みの状況である。トランプ政権の動向がFANG株への売りにつながり、さらなる波乱を招くことには注視しておくことが必要。来週は中国の9月生産者物価、9月消費者物価、7-9月期GDP、9月小売売上高、9月鉱工業生産、9月都市部固定資産投資などの経済指標の発表が予定されている。貿易摩擦への影響が顕著に表れてくるようだと、改めて売り仕掛け的な動きにつながろう。一方で、決算シーズンとなる中、米企業の好決算が示されれば、一定のリバウンドは期待できそうだ。

<AK>

情報提供元:FISCO
記事名:「本格的なリバウンドは期待しづらく、米国頼みの状況【クロージング】