12日の日経平均は反落。60.08円安の22604.61円(出来高概算14億5000万株)で取引を終えた。11日の米国市場はアップルが相場のけん引役となり上昇した流れを受け、22700円を回復して始まったが、世界的な半導体株の弱さが嫌気され、寄り付き直後に付けた22709.37円を高値にじりじりと値を下げる中、前引け間際には22522.17円まで下げ幅を広げる局面もみられた。後場は日銀のETF買い入れが観測されるなかで下げ渋る格好となったが、戻りも鈍く辛うじて22600円を回復した状況だった。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。セクターでは半導体株の下落影響から電気機器が下落率トップ。その他、機械、海運、化学、建設、銀行の弱さが目立つ。一方で、大型ハリケーンを警戒した原油相場の上昇もあって、鉱業が堅調。水産農林、情報通信、陸運、小売りなどディフェンシブ系を中心にしっかりだった。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ユニファミマ<8028>、NTTデータ<9613>が堅調な半面、東エレク<8035>、TDK<6762>、信越化<4063>、京セラ<6971>が重石となった。

日経平均は半導体株の下げが嫌気されたが、5日、25日線が支持線として機能しており、前日の上昇に対する反動の範囲内であろう。一方でマザーズは1.7%の下落で節目の1000Ptを終値で割り込んでしまっており、個人主体の需給状況の悪さが窺える。本日もテリロジーや弁護士コム辺りに資金が集中しており、全体としては下落銘柄が目立つ格好。決算評価の動きもみられているが、朝方に急伸した後はじりじりと上げ幅を縮めるなど、資金の逃げ足も速い。先物・オプション特別清算指数算出(メジャーSQ)を控え、全体としてはこう着感の強い相場展開は織り込んでいるものの、中小型株についても冴えない中では、個人のセンチメントの改善も期待しづらいところである。

米中貿易摩擦については行方を見守る格好ではあるが、一先ず、期待感の低いアップルイベントによる米株式市場の好反応に期待したいところである。また、上方修正ながら地合いに押される格好の中小型株などは、イレギュラー的に下げている面もあるため、冷静に押し目を拾っておきたいところである。

<AK>

情報提供元:FISCO
記事名:「センチメント悪化、好業績の中小型株は冷静に下値を拾う【クロージング】