<9101> 郵船 2300 +53反発。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も2550円から3000円に引き上げている。低収益の最大要因だったドライバルク船の赤字が想定以上のペースで縮小していること、事業移管に伴う一時費用の一巡で19年度に高い増益率が見込まれること、バリュエーションの割安感などを背景としている。利益安定度の高いとして「バイ」を継続している商船三井より投資妙味は高いと指摘。

<8725> MS&AD 3596 +57反発。大和証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も3900円から4200円に引き上げている。株主還元の新たな方針が示され、総還元額の見通しが拡大していることを評価。来期予想ベースの総還元利回りは6.5%まで上昇としている。なお、大和証券では、株主還元の魅力から保険セクターの判断は「強気」を継続しているが、株価の上昇を背景にSOMPOHDの投資判断は「1」から「2」に格下げしている。

<1848> 富士ピー・エス 747 +100ストップ高。前日に東証2部から1部への指定承認が発表されている。6月19日から東証1部へ鞍替えとなる。TOPIX連動型ファンドからの買い需要発生を見越して、先回り買いの動きが進む形になっているようだ。一部の試算では、12日の大引けで約49万株の買い需要が発生とされており、これは約19日分の買いインパクトとなる。株価は安値圏にあり、これまで期待感はそれほど織り込まれていなかったとみられる。

<3169> ミサワ 509 +80ストップ高。前日に発表した第1四半期決算が好感されている。営業利益は1億円で前年同期比2.2倍の水準となっている。上半期計画1.1億円に対する進捗率は93%にまで達しており、業績上振れの可能性が高いとの期待感が先行しているようだ。前期までは2期連続での赤字決算だったこともあり、収益モメンタムの回復が鮮明化する状況にもなっている。

<8515> アイフル 369 +15大幅続伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も415円から465円に引き上げている。今期ガイダンスは想定を上回る水準となっており、利益の期待成長率が他のノンバンクと比較しても高いという事実は確認できる内容と評価。一方、今期PERはアコムと変わらない水準であり、こうした相対的な成長期待は株価に織り込まれていないと指摘のようだ。

<7974> 任天堂 39120 -2590大幅反落。本日の未明、E3においてプレゼンテーション「Nintendo Direct: E3 2018」を実施、新作ゲームを発表しているが、大きなサプライズはなく、材料出尽くし感が一段と強まる形になっているようだ。信用買い残は高水準で需給面への懸念も強い状況とみられる。とりわけ、上半期のラインアップに見劣り感が強いもようで、短期的なスイッチの販売モメンタム悪化があらためて意識される形へ。

<3221> ヨシックス 3745 -325大幅反落で一時下落率トップ。前日に発表した5月の月次動向が嫌気されている。既存店売上高は前年同月比2.6%減で、2カ月連続の前年割れ。全店売上高は同16.4%増となっている。既存店増収率は前月の0.8%減も下回っているほか、ここ2カ月の全店売上高は会社側売り上げ計画を下回る推移ともみられる。5月末からの株価上昇の反動も強まる形になっている。

<7238> 曙ブレーキ 309 +80ストップ高。40年ぶりにブレーキの新たな基本構造を開発したと報じられており、期待材料視される展開になっている。従来よりもブレーキが安定するほか、最大3割軽量化できるもようで、2019年からの量産化を計画している。車の軽量化が求められ、世界的に進んでいる低燃費車や電気自動車へのシフトに対応するようだ。中期的な業績インパクトは大きくなるとの見方が先行へ。

<6502> 東芝 337 +21大幅反発。7000億円程度の自社株買いを実施する方針と発表、ポジティブなインパクトにつながっている。具体的な株式取得方法などは検討中だが、可能な限り早い時期に実施するとしている。東芝メモリ売却などによる財務体質の改善が背景にある。海外ファンドなどからの株主還元要求はあったが、直近の決算における分配可能額がマイナスのこともあって、想定よりも早いタイミングとの見方が強いとみられる。

<7965> 象印マホービン 1634 -91大幅続落。ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「買い」から「中立」に格下げしていることが売り材料となっている。株価上昇を格下げの主因としており、目標株価は1550円を据え置いている。国内炊飯器の回復期待、中国の構造的な成長を市場は十分に織り込んだとみているもよう。中国以外のアジアでの成長の芽や、炊飯器/魔法瓶以外の成長の柱が現れることが次のカタリストと考えている。 <DM>

情報提供元:FISCO
記事名:「任天堂、東芝、郵船など