6日の日本株市場は、海外フローが限られるなか、こう着感の強い相場展開になりそうだ。5日の米国市場はジョージ・H・W・ブッシュ元大統領の死去を受け、「国民追悼の日」として休場となっており、海外勢のフローは限られるとみられる。英国やドイツ市場は1%超の下落となっているが、前日の米国市場の3%を超える下げの影響であり、改めて嫌気する流れは限られよう。とは言え、米国債イールドカーブ(長短金利差)が逆転したことから米経済の景気後退への警戒感が強まるなか、休場明けの米国市場の落ち着きを見極める必要がありそうだ。

 また、米地区連銀経済報告(ベージュブック)が発表されたが、大半の地区が「緩やか」または「穏やか」なペースで拡大したと総括したが、一部の地区は前回の報告と比べて伸びが鈍化したと指摘。関税に伴う価格上昇の影響が幅広い業種に広がっているとの認識も示しているため、米景気の先行き警戒が手掛けづらくさせそうだ。

 一方で、昨日の日経平均はギャップ・ダウンで始まったが、その後の下げ渋る動きとなったことで、やや安心感はありそうだ。三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>のメガバンク3行が揃って年初来安値を更新しているが、底堅さがみられるかが注目されるところ。また、日経平均は25日線レベルまで下げ渋る展開となったが、これが上値抵抗として意識される可能性もあり、引き続き積極的な売買は手控えられることになろう。

 物色の流れとしては、高安まちまちながらも、直近IPO銘柄や大きく調整を余儀なくされていた中小型株の一角には個人主体による見直し買いの流れが強まっている。昨日のマザーズ指数は続落ながらも終値では1000Ptを回復。JASDAQ平均の下落率は0.3%程度にとどまっている。海外勢のフローは限られていることもあり、日経平均がこう着ながらも底堅さが意識されるようだと、引き続き個人主体による中小型株物色が活発になるだろう。
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情報提供元:FISCO
記事名:「個人主体による中小型株物色が中心